脳神経外科での開業を考えたとき、多くの先生が悩むのが「MRIを導入すべきか」「資金はいくら用意すればいいのか」「勤務医より収入は増えるのか」という点ではないでしょうか。
脳神経外科は、MRIやCTといった高額な画像診断装置を導入するかどうかで、開業資金も、物件選びも、開業後の収益構造も大きく変わる診療科です。億単位の投資になることも珍しくないため、勢いだけで準備を進めると、開業後の返済や資金繰りに苦しむ原因になりかねません。
本記事では、脳神経外科クリニックの開業資金や年収の実態をデータで確認したうえで、開業を成功させるポイントと失敗しやすいパターン、開業前に知っておきたい制度・実務までまとめて解説します。開業前の準備にお役立てください。
脳神経外科の診療所は増加傾向
厚生労働省の調査によると、「脳神経外科」を標ぼうする一般診療所は2023年時点で全国に1,881施設。2020年の1,804施設から77施設(4.3%)増えています。
内科や整形外科などと比べると施設数は多くありませんが、開業を選ぶ脳神経外科医は着実に増えていることがわかります。
※参照元:厚生労働省┃令和5(2023)年医療施設(静態・動態)調査(確定数)・病院報告の概況(P10)【PDF】
脳神経外科クリニックの開業スタイル
脳神経外科の開業を考えたとき、最初に決めなければならないのが「画像診断装置をどこまで自院で持つか」です。
脳神経外科の外来では、頭痛・めまい・しびれ・もの忘れなどの症状に対して、脳卒中や脳腫瘍といった重大な病気が隠れていないかを確認することが診療の中心になります。そのため、MRIやCTで「その場で画像を撮って説明できる」ことが患者さんに選ばれる大きな理由になる一方、機器の導入費用は開業資金全体を大きく左右します。
脳神経外科の開業スタイルは、大きく次の3つに分けられます。
| 開業スタイル | 主な特徴 | 向いているケース |
|---|---|---|
| MRI導入型 | MRI(必要に応じてCTも)を院内に設置し、当日撮影・当日説明まで完結できる | 脳ドックや精密な画像診断を強みにしたい場合 |
| CT導入型 | CTを中心に導入し、MRIは連携病院などに依頼する | 初期投資を抑えつつ、急性期の画像確認を自院で行いたい場合 |
| 画像機器を持たない連携型 | 画像検査は連携先に依頼し、頭痛外来・もの忘れ外来・慢性期の管理などに注力する | 小規模で開業し、専門外来で差別化したい場合 |
MRI導入型
脳神経外科クリニックの代表的なスタイルです。
頭痛やめまいで不安を抱えて来院した患者さんに、その日のうちにMRIを撮影して結果を説明できるため、「すぐに検査して安心したい」というニーズに応えやすいのが強みです。脳ドックなどの自由診療にも取り組みやすくなります。
一方で、MRI本体に加えて、電磁シールド工事や専用の電源・空調設備などが必要になり、開業資金は他の診療科と比べて大きくなります。
CT導入型
CTは撮影時間が短く、出血の有無などを素早く確認できるため、頭部外傷や急な頭痛で来院した患者さんの初期評価に役立ちます。
MRIと比べると導入費用や設置スペースを抑えやすく、MRIが必要な場合は近隣の病院や画像診断センターに撮影を依頼する形で診療を組み立てます。
画像機器を持たない連携型
画像検査を連携先に依頼し、自院では問診・神経学的な診察と、慢性疾患の継続的な管理に力を入れるスタイルです。
片頭痛などの頭痛外来、認知症の早期発見を目的としたもの忘れ外来、脳卒中後の再発予防や生活習慣病の管理など、継続的な通院が見込める診療を軸にします。初期投資を大きく抑えられる反面、「その場で検査できない」点を補う連携体制の構築が欠かせません。
脳神経外科クリニックの開業資金
開業資金の目安について
脳神経外科クリニックの開業資金は、6,000万〜3億円程度が目安とされています。金額に大きな幅があるのは、MRIやCTといった画像診断装置を導入するかどうかで、必要な資金が大きく変わるためです。
画像診断装置の導入費用は、MRIが7,000万円程度、CTが2,000万円程度とされており、両方をそろえると機器だけで1億円を超えることも珍しくありません。一方、高額な医療機器を導入しない場合は、5,000万〜6,000万円程度が目安です。
また、MRIやCTを設置するには、装置の重さに耐える床の強度や十分な設置スペースなど、物件に求められる条件が多くなります。条件を満たす広い物件を選ぶ必要があるため、そのぶん賃料も高くなりやすい点に注意しましょう。
※参照元:マツキヨココカラクリニック開業サポート┃2025年10月14日更新記事
MRI導入型の開業事例と資金の内訳
実際の開業事例を見ると、資金のイメージをつかみやすくなります。
医療機器メーカー系の情報サイトで紹介されている関西の事例では、約70坪のテナント物件にMRIを導入して開業し、初期投資の総額は1億5,000万円でした。内訳は以下のとおりです。
| 項目 | 金額 |
|---|---|
| MRI導入費 | 8,000万円 |
| 内装工事費 | 3,100万円 |
| 運転資金 | 3,000万円 |
| 医師会入会金 | 400万円 |
| 敷金 | 300万円 |
| 開業費(開業コンサルタント含む) | 200万円 |
この事例では、資金のうち1億2,000万円を地方銀行からの借入、1,500万円をリース、残りの1,500万円を自己資金でまかなっています。MRI1台で開業資金の半分以上を占めることがわかります。
※参照元:メディコムパーク┃2020年12月16日時点の情報
脳神経外科ならではの投資ポイント
MRI室の工事と物件の条件
MRIは強い磁場を使う装置のため、本体の購入費用だけでなく、外部の電波を遮断する電磁シールド工事や、専用の電源・空調設備が必要です。
物件選びの段階でも、以下のような条件を確認しておく必要があります。
- 装置の重さに耐えられる床の強度(床荷重)があるか
- 大型の装置を搬入できる経路や開口部を確保できるか
- 設置後の点検や将来の入れ替えに対応できるか
- 周囲のテナントや設備に磁場の影響が出ないか
条件を満たさない物件では、補強工事に追加の費用がかかったり、そもそも設置できなかったりすることがあります。MRIを導入する予定がある場合は、物件の契約前に医療機器メーカーや設計会社の確認を受けておきましょう。
CT室の放射線防護
CTを導入する場合は、エックス線が外に漏れないよう、壁や扉に鉛などを用いた放射線防護工事が必要です。工事後には漏えい線量の測定を行い、保健所への届出も必要になります。
画像管理システム・遠隔読影
撮影した画像を保存・閲覧するための画像管理システム(PACS)や、電子カルテとの連携にも費用がかかります。
また、専門的な読影が必要な場合に備えて、放射線科医による遠隔読影サービスを利用するケースもあります。初期費用に加えて、月額の利用料や読影料といったランニングコストも見込んでおきましょう。
保守・メンテナンス費用
見落としやすいのが、MRI・CTの保守契約にかかる費用です。高額な画像診断装置は、故障すると診療そのものが止まってしまうため、メーカーとの保守契約が欠かせません。
保守費用は毎年発生する固定費になるため、借入金の返済やリース料とあわせて、開業後の資金計画に組み込んでおくことが重要です。
駐車場・バリアフリー
脳神経外科には、高齢の患者さんや、めまい・しびれで歩行が不安定な患者さんも多く来院します。
段差のない出入口や手すり、車いすでも移動しやすい通路、家族の送迎を想定した駐車場の確保など、患者さんが安全に来院できる環境づくりも必要です。
自己資金の考え方
クリニック開業における自己資金は2割程度を目安にするのが一般的ですが、脳神経外科では高額な画像診断装置を導入するかどうかによって考え方が大きく変わります。
経営が安定するまでの運転資金は、3,000万円程度必要になると見込んでおいたほうが良いでしょう。MRIやCTを導入する場合は、保守費用などの維持費もかかるため、これより多くの運転資金を見込んでおくと安心です。
| 高額な医療機器を導入する場合 | 高額な医療機器を導入しない場合 | |
|---|---|---|
| 開業資金の目安 | 1億円以上 | 5,000万〜6,000万円程度 |
| 運転資金の目安 | 3,000万円程度+機器の維持費 | 3,000万円程度 |
| 自己資金の考え方 | 借入額が大きくなるため、十分な自己資金がないと資金繰りに苦労するおそれがある | 経営が軌道に乗れば返済しやすい金額のため、自己資金がなくても開業できる場合がある |
※上記はあくまでも目安です。立地・物件の広さ・導入する機器の性能や台数によって大きく変動します。戸建てで開業する場合は、土地・建物の費用が別途必要です。
※参照元:マツキヨココカラクリニック開業サポート┃2025年10月14日更新記事
資金調達の考え方
資金調達の方法としては、日本政策金融公庫や民間金融機関の医師向けローンなどを利用するのが一般的です。MRIやCTなどの高額な機器は、リースを活用して初期の資金負担を分散させる方法もあります。
融資審査では、診療圏調査に基づいた来院数の見通しに加えて、「画像検査が1日に何件見込めるか」という機器の稼働見込みも重要な判断材料になります。借入額が大きくなりやすい脳神経外科では、返済計画まで含めた綿密なシミュレーションが欠かせません。
資金調達の方法や審査のポイントについては、以下の記事で詳しく紹介しています。
★関連記事:クリニック開業の融資を成功に導く資金調達の方法と審査のポイント
脳神経外科の開業医は勤務医より儲かる?
開業医と勤務医の年収
2025年(令和7年)に実施された厚生労働省の「第25回医療経済実態調査」によると、入院診療を行わない個人開業の一般診療所の損益差額は、2024年(令和6年)で2,634.0万円でした。
損益差額とは、医業収益から費用を差し引いた金額で、個人開業の場合は院長の報酬にあたる部分を含みます。ただし税引前の金額であり、ここから借入金の返済や将来の設備投資の資金などをまかなう必要があります。
一方で、同調査によると一般病院に勤務する医師の平均給与(賞与込み)は1,484万5,784円です。ただし、これは診療科を区別しない平均で、脳神経外科の勤務医に限った数字ではない点に注意してください。
開業医と勤務医の年収を単純に比較することはできませんが、個人開業の診療所の損益差額は、勤務医の平均を1,000万円以上上回る水準です。
なお、この調査では脳神経外科は独立した診療科として集計されていないため、脳神経外科クリニックに限った平均年収は公的な統計からは確認できません。
※この調査の数値は、2025年3月末までに終了した直近の事業年(度)のものです。個人開業の場合、事業年は1月〜12月の暦年となるため、2024年1月〜12月の実績にあたります。
※参照元:厚生労働省┃第25回医療経済実態調査(医療機関等調査)報告-令和7年実施-(P151、P314)【PDF】
画像診断が収益を支える一方、固定費も大きい
脳神経外科クリニックの収益の特徴は、MRIやCTによる画像診断の診療報酬が、患者さん一人あたりの単価を押し上げる点にあります。また、薬剤や診療材料をあまり使わないため、売上に対する材料費の割合は低く抑えられる傾向があります。
医療機器メーカー系が運営する情報サイトの事例では、開業2年目に年間売上9,500万円、売上から経費を差し引いた利益は約4,060万円だったと紹介されています。
ただし、これはあくまで一つの事例です。高額な機器を導入する脳神経外科は、借入金の返済やリース料、保守費用といった固定費が大きく、画像検査の件数が見込みを下回ると、一気に資金繰りが苦しくなるリスクを抱えています。収益性の高さは、「機器を十分に稼働させられるか」にかかっていると言えるでしょう。
※参照元:メディコムパーク┃2020年12月16日時点の情報
脳神経外科開業を成功させるポイント
画像機器の導入は「稼働見込み」から逆算する
MRIを導入するかどうかは、「あると便利」ではなく「採算が取れるだけの検査件数を見込めるか」で判断しましょう。
診療圏調査で周辺の人口や年齢構成、MRIを保有する医療機関の数などを確認し、1日に何件の検査が見込まれるかを試算します。その件数で返済・リース料・保守費用をまかなえるかを、控えめなシナリオも含めて検討することが大切です。
近隣にMRIを持つ病院や画像診断センターが多いエリアでは、CT導入型や連携型で開業し、患者数が安定してからMRIの導入を検討するという段階的な進め方も選択肢になります。
頭痛外来・もの忘れ外来で継続的な通院につなげる
画像検査は単発の来院で終わりやすいため、継続的な通院が見込める専門外来を組み合わせると経営が安定しやすくなります。
例えば、片頭痛などの慢性的な頭痛は、発作時の治療に加えて予防的な治療が必要になることも多く、定期的な通院につながりやすい分野です。また、高齢化が進む地域では、もの忘れ外来で認知症の早期発見から継続的なフォローまでを担うことで、ご家族も含めた長いお付き合いが生まれます。
脳卒中後の再発予防として、高血圧・糖尿病・脂質異常症などの生活習慣病を継続的に管理することも、地域のかかりつけ医としての役割になります。
病院・診療所との連携体制をつくる
脳神経外科クリニックにとって、地域の医療機関との連携は集患と安全の両面で欠かせません。
一つは、内科や整形外科、耳鼻咽喉科など地域のクリニックからの紹介を受ける「診診連携」です。頭痛やめまい、しびれの精密検査先として認知されれば、安定した紹介ルートになります。
もう一つは、急性期の脳卒中や手術が必要な患者さんを速やかに引き継ぐ「病診連携」です。脳梗塞の急性期治療は時間との勝負になるため、すぐに受け入れてもらえる病院との連携ルートを開業前に確立しておくことが、患者さんの安心と信頼につながります。
脳ドックなど自由診療を組み合わせる
MRIを導入する場合は、脳ドックなどの自由診療を取り入れることで、検査機器の稼働率を高めることができます。
保険診療の患者さんが少ない時間帯や土曜日に脳ドックの枠を設ける、企業健診や自治体の検診事業と連携するといった工夫で、平日の外来とは異なる層の受診者を集めることも可能です。
当日検査・当日説明で不安を早く解消する
頭痛やめまいで来院する患者さんの多くは、「重い病気ではないか」という不安を抱えています。
Web予約やオンライン問診で受付をスムーズにし、検査から結果説明までを当日中に完結できる体制を整えると、患者さんの満足度が高まり、口コミや紹介にもつながりやすくなります。
脳神経外科開業で失敗しやすいパターンと対策
画像機器への過大投資
開業初期から高性能なMRIとCTの両方を導入し、検査件数が伸びないうちに返済やリース料、保守費用が経営を圧迫してしまうケースです。
【対策】
導入する機器の性能や台数は、診療圏調査に基づく検査件数の見通しから逆算して決めましょう。購入とリースのどちらが有利か、中古機器や再生品を活用できるかなども含めて比較検討し、保守費用まで含めた「総コスト」で判断することが大切です。
立地選定のミス
近隣にMRIを持つ病院や競合の脳神経外科クリニックが集中している場所や、高齢の患者さんが通いにくい場所に開業してしまうパターンです。
【対策】
診療圏調査を行い、周辺の人口構成や競合医療機関の数・保有する画像機器、紹介元になりうる内科・整形外科などのクリニックの分布を事前に把握しましょう。
MRIを導入する場合は、前述の「MRI室の工事と物件の条件」も契約前に確認しておきましょう。
メディカルシステムネットワークでは開業前の患者層や競合クリニックの情報などを無料の診療圏調査で提供しています。詳細は、以下のページからお問い合わせください。
専門スタッフが確保できない
MRIやCTの撮影を担う診療放射線技師が確保できないと、検査の件数を増やせず、高額な機器を十分に活用できません。院長が撮影まで担うと、診察に充てる時間が削られてしまいます。
【対策】
開業準備の早い段階から、診療放射線技師の採用活動を始めましょう。常勤での採用が難しい場合は、非常勤スタッフの活用や、医療機器メーカー・関連業者の紹介を受けるといった方法も検討します。
救急対応への期待とのギャップ
「脳神経外科」という看板から、地域の方に「急な脳卒中にも対応してくれる」と期待される一方、無床のクリニックでは急性期の治療や手術には対応できません。
【対策】
自院で対応できる範囲と、連携病院に引き継ぐ範囲をホームページなどで明確に伝えましょう。脳卒中が疑われる場合の搬送ルールを院内で共有し、スタッフ全員が迷わず対応できる体制を整えておくことも大切です。
開業前に知っておきたい制度・実務のポイント
CT・MRIの共同利用計画
CTやMRIなどの高額な医療機器は、地域の医療機関で効率的に活用することが求められています。
国のガイドラインに基づき、各都道府県では、CT・MRI・PETなどの対象機器を新たに購入した医療機関に対して、他の医療機関との「共同利用計画」の提出を依頼しています。購入後の稼働状況の報告を求める県もあります。提出方法や時期は都道府県によって異なるため、開業予定地の都道府県のホームページで確認しておきましょう。
共同利用は、地域のクリニックからの検査依頼を受けることで機器の稼働率を高め、紹介ルートを築くきっかけにもなります。
※参照元:千葉県┃医療機器の効率的な活用
エックス線装置の設置に関する届出
CTなどのエックス線装置を備え付けた場合は、診療所開設の手続きとは別に、10日以内に保健所へ届け出る必要があります(医療法施行規則第24条の2)。届出の際は、エックス線診療室の外側で測定した放射線量の測定結果なども添付します。放射線防護の工事や測定とあわせて、工事のスケジュールに組み込んでおきましょう。
※参照元:栃木県┃診療用エックス線装置備付届
開業に必要な行政手続きの全体像については、以下の記事も参考にしてください。
★関連記事:クリニック開業の流れを解説!押さえておきたい5フェーズ
外来医師が多い地域での開業ルール
2026年4月から、外来医師が多い地域(外来医師過多区域)での新規開業に関する新たなルールが施行されています。2026年10月1日以降に対象区域で無床診療所を開設する場合は、開設予定日の6か月前までに都道府県へ届け出る必要があり、届け出ずに開設すると過料の対象になります。
また、夜間・休日の初期救急や在宅医療など、地域で不足している医療機能を担うよう求められることがあり、正当な理由なく応じない場合は、保険医療機関の指定期間の短縮や勧告・公表といった措置がとられる可能性があります。開業予定地が対象区域にあたるかどうかを早めに確認しておきましょう。
★関連記事:2026年4月施行のクリニック開業規制とは?物件・集客まわりも解説
医療広告ガイドラインへの対応
脳ドックなどの自由診療を案内する場合は、医療広告ガイドラインへの対応も欠かせません。
「脳ドックで脳卒中を確実に防げる」といった効果を断定する表現や、「地域No.1」といった比較優良表現、治療の内容や効果に関する患者さんの体験談の掲載は禁止されています。自由診療を掲載する場合は、治療内容・費用・リスクなどの情報もあわせて記載する必要があります。ホームページやSNSでの発信内容は、公開前にガイドラインに沿っているかを確認する体制を整えておきましょう。
開業までのスケジュールの目安
脳神経外科クリニックの開業準備には、一般的に2年程度を見込んでおくとよいでしょう。
特にMRIを導入する場合は、設置条件を満たす物件探しに時間がかかりやすく、内装工事の工程にも機器の搬入・据え付け・調整の期間を組み込む必要があります。融資審査や診療放射線技師の採用にも時間がかかるため、早めに情報収集を始めておくことをおすすめします。
脳神経外科の開業なら『メディカルシステムネットワーク』にお任せください
メディカルシステムネットワークは、全国展開する調剤薬局事業のネットワークを活かし、医師とともに地域医療を創り上げることをビジョンに掲げています。先生のクリニック開業という夢を、無料のコンサルティングでサポートいたします。
コンサルタント料金は「無料」
開業のコンサルタント費用は一切かかりません。
地域に根差した医療を先生と一緒につくるというビジョンのもと、調剤薬局との連携も視野に入れながら支援します。
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資金計画・設計・広告・求人など、開業には多くの準備が必要です。
担当者がパートナーとなり、専門業者と連携しながら事業計画から採用までトータルで支援します。
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開業後も、健康セミナーや講演会の開催支援など、集患・増患につながる企画を提案します。
将来的な事業承継を考えるタイミングでの準備もサポートします。
集患に有利なメディカルモールも守備範囲
複数の医療機関を同じ敷地に集めることで、患者さんは一度に複数の診療科を受診できます。
内科や整形外科などと同じ建物に入居できれば、頭痛やしびれ、めまいの精密検査先として紹介を受けやすくなるなど、診療科同士の連携にもつながります。
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開業準備から開設後の医院経営まで、調剤薬局事業で培ったノウハウを活かしてサポートいたします。まずはヒアリングにて、理想のクリニック像をお聞かせください。
まとめ
脳神経外科の開業資金や年収の実態から、成功のポイントと失敗しやすいパターン、開業前に押さえておきたい制度・実務までを解説しました。
脳神経外科の開業は、MRIやCTをどこまで自院で持つかによって、必要な資金も経営のあり方も大きく変わります。画像診断は収益を支える柱になる一方、返済・リース料・保守費用といった固定費も大きくなるため、検査件数の見通しから逆算した機器選びが欠かせません。頭痛外来やもの忘れ外来で継続的な通院を生み出し、地域の病院・診療所との連携体制を築くことが、安定した経営につながります。
資金計画や物件選び、機器の選定などのタスクを、先生お一人で抱え込む必要はありません。開業準備に不安を感じる場合は、開業コンサルタントをパートナーとしてご活用ください。メディカルシステムネットワークでは、調剤薬局事業で培ったノウハウを活かした無料コンサルティングを提供しております。お気軽にご相談ください。
よくある質問
Q. 脳神経外科はどれくらいの資金で開業できますか?
6,000万〜3億円程度が目安です。MRI(7,000万円程度)やCT(2,000万円程度)を導入するかどうかで大きく変わり、高額な医療機器を導入しない場合は5,000万〜6,000万円程度とされています。
※参照元:マツキヨココカラクリニック開業サポート┃2025年10月14日更新記事
Q. MRIを導入せずに脳神経外科を開業しても経営は成り立ちますか?
画像検査を連携病院や画像診断センターに依頼し、頭痛外来やもの忘れ外来、脳卒中後の再発予防など継続的な通院が見込める診療に注力することで、初期投資を抑えた開業も可能です。ただし、「その場で検査できない」点を補うため、検査依頼から結果説明までがスムーズに進む連携体制を整えておくことが大切です。
Q. MRIやCTを導入する場合、開業前に気をつけることは何ですか?
物件の床荷重や搬入経路など、機器を設置できる条件を契約前に確認しておくことが重要です。あわせて、電磁シールドや放射線防護の工事、保健所への届出、都道府県への共同利用計画の提出、診療放射線技師の採用などを、開業スケジュールに早めに組み込んでおきましょう。